Takeout in reusable containers
リユース容器でテイクアウトできます！
Refillローカルシェア
お気に入りのカフェのランチメニューや、マスターこだわりのコーヒー。
テイクアウトしたいけど、マイ容器持ってない…。
そんなとき、お店が用意しているリユース容器でテイクアウトできるのが「Refillローカルシェア」です。
使い捨て容器を回避して、利用者にも、お店にも、地球環境にもメリットのある取り組みです。
What’s Refill Local Share?
Refillローカルシェアとは？
地域の飲食店が、テイクアウト用のリユース容器を共有し、テイクアウト利用のお客さんに貸し出すサービスです。利用後の容器は返却いただき、洗って何度も使用することで、使い捨て容器による資源の無駄使いやCO2等の環境負荷を低減するとともに、地域コミュニティの活性化にもつなげます。
Refill Japanの地域組織（地域リフィル）と地域のお店が協力して運営し、利用料は無料（デポジット制）を基本としながら、地域のニーズや条件に合わせて展開します。
What's good?
Refillローカルシェアのメリット
テイクアウトの利用者
- マイ容器を持っていかなくても、使い捨て容器を使わずに、お店が用意したリユース容器でテイクアウトできます。
- 屋外や職場で利用した後、洗わずにそのまま返却できます。
- 使い捨て容器よりもおいしく食べられ、食べ終わった後、ごみの処理に悩まなくてすみます。
- お店によっては、使い捨て容器よりもお得になります（使い捨て容器が有料、リユース利用割引がある等）。
飲食店
- 使い捨て容器の購入費用を減らせます。
- 予め容器の形、大きさが決まっているので、特にフードメニューは、マイ容器よりも対応しやすくなります。
- ピークタイムに備えて、あるいはご予約いただいたお客様用に、予めリユース容器に入れて用意しておくことができます。
- 容器を返却するお客さんのリピート利用が期待できます。
- 環境に配慮しているお店として、アピールできます。
About
容器・利用方法
現在、以下の容器を用意しています。
- フード用のボウル（1050ml）
- ドリンク用のカップ（380ml、450ml）
※店によっては導入していない容器があります。
※容器の素材はポリプロピレン（PP）、日本製です。容器利用のライフサイクルの環境負荷（LCA）、利用者・お店双方にとっての使いやすさ、コスト、破損や紛失のリスク等、複数の観点から検討し、これらの容器を採用しました。
※フード用のボウルは、ふたをしたまま電子レンジで温め直しが可能です。
実施地域・参加店舗
- 三鷹（東京都） 2026年4月6日～
- 福島（福島県） 2026年5月中旬開始（予定）
利用方法
基本的にデポジット（預かり金）制ですが、地域によって主に以下のいずれかの運営方法が取られています。
Ａ）都度払い制
容器を借りたり返したりする都度、デポジットを支払い、返金するシステム。
Ｂ）メンバー制
メンバー登録する際にデポジットを支払い、利用時はメンバーカードを見せるだけで利用できるシステム。デポジットは退会時に返金されます。
返却は、フード、ドリンクを購入したお店だけでなく、その地域でRefillローカルシェアに参加しているお店ならどこでも返却可能です。
FAQ
よくある質問（FAQ）
Qアプリのインストールなどは必要ですか？
ARefillローカルシェアはアプリは必要ありません。利用者は無料（デポジットのみ）で利用できます。店舗や運営団体にとってアプリの制作や利用の費用負担がないため、地域で小さく取り組みを開始することができます。
Q容器は誰が洗うのですか？
A基本的には、すべてお店で洗います。ご利用後、すぐに返却される場合は、洗わずにそのままお返しください。翌日以降に返却される場合は、軽く洗ってから返却いただけると幸いです（その後、お店で再度洗います）。
Qどのくらいの範囲の地域で実施するのですか？
A容器の運搬やスタッフの移動でCO2を排出しない「自転車で移動できる範囲」を基本とします。
Qなぜローカルシェアなのですか？
Aドイツのように飲食店のテイクアウトについてリユース容器の導入を義務づけている国では、リユース容器のシェアサービスがビジネスとして成長しています。しかし、そのような制度のない現在の日本では、都心のオフィス街等一部の地域を除いて、そのような事業をビジネスとして確立することはかなり難しい状況です。
一方、日本各地の地域コミュニティでは、人と人のつながりを生かして、本や冷蔵庫を共有する社会的な取り組みが広がっています。リユース容器のシェアサービスも、地域でごみの発生を減らす意欲を持つ人々が運営することで、自治体や地域関係者の協力を得ながら、地域に定着した取り組みになることが期待できます。
